2020/02/02(日)「父が娘に伝える自由に生きるための30の投資の教え」
著者のジェイエル・コリンズが勧めているのは全米の株式全体に投資するバンガードのトータル・ストック・マーケット・インデックス・ファンド（VTSAX）。これをETFにしたバンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）は日本のネット証券でも購入できるし、このETFを投資対象にした「楽天・全米株式インデックス・ファンド」などもある。インデックス投資を行っている人にとって本書は特に目新しい内容ではないが、こうした本を読むメリットは自分の投資法が間違いないかを確認できることにある。
30の章の中で特に納得したのは23章の「ドルコスト平均法を好まない理由」。毎月一定額を積み立てるドルコスト平均法は実践者が多く、僕もやっている。著者がこれを好まないのは「（ドルコスト平均法は）投資した後に市場が下がるリスクを回避する代わりに市場が上昇を続けてトータルのコストが上がるリスクを背負っている」からだ。著者によると、1970年から2013年までの43年間のうち、33年間、市場は上昇しているという。これは全期間の77％に当たる。
しかも市場は暴落の期間を含んでも全体としては右肩上がりで上昇してきた（1991年までのバブル期をまだ超えていない日本株は特殊な例だ）。これはインデックス投資が有利なことの裏付けでもある。だから定額を定期的に投資するよりも一度に多額を投資した方が有利なのだ。ただし、若い時には多額の投資資金を持っていることはまれだし、一度に投資して下落相場に入った場合は心理的にもたないかもしれない。山崎元さんもドルコスト平均法を「気休め」と言っているが、下落相場の心理的負担を和らげてくれる効果は否定できない。
著者はこう付け加えている。
あなたが資産を維持するステージにいる場合には、変動をなだらかにするために債券を含むポートフォリオになっているはずです。その資産配分に従って、まとまった資金を投入してください。その資産配分自体がリスクを低くしてくれます。つまり退職金などを全額、株式ファンドに投資するのはリスクが大きいということ。もし過去に投資経験がなく、仕事を引退して初めて投資をする場合には「eMaxis Slimバランス（８資産均等型）」などのバランスファンドがふさわしいのではないかと思う。このファンドは日本株や債券、先進国株、REITなど8種類の資産に12.5％ずつ投資する。「わたしのインデックス」の資産配分ツールでこの比率に合わせたポートフォリオを作り、過去20年間の平均リターンを調べると、6.9％となった。
これはあくまで平均リターンで、世界金融危機（2007年7月－2009年2月）の時期にはマイナス48％という大暴落となった。1000万円の投資額が520万円まで減る計算。こうした暴落は今後も必ず起きることであり、それに耐える覚悟は必要だ。
2015/05/24(日)草食投資隊＠宮崎
草食投資隊による無料の長期投資セミナーが24日、宮崎市のMRT MiCCで開かれた。草食投資隊はコモンズ投信会長の渋沢健さん、セゾン投信社長の中野晴啓さん、レオスキャピタルワークス取締役CIOの藤野英人さんの３人で５年前に結成、長期投資の啓発活動を行っている。宮崎でのセミナーは初めて。熊本や鹿児島でのセミナーは過去に開かれたことがあり、それに参加しようかと思ったぐらいなので、宮崎での開催はうれしかった。投資の知識ゼロの家内を誘って参加した。
参加者は30人。募集定員も30人だったから参加率100％だ。前日に行われた大分でのセミナーは有料（2000円）で別に主催者がいて、定員100人に対して60人ぐらいの参加だったとのこと。宮崎でのセミナーは大分での開催に合わせて開いたようだ。宮崎会場の定員が少なかったのはそういう事情なのでしょう。
３人がそれぞれ長期投資に関して話した後、質問コーナーという流れ。３人とも著書を読んだり、日経の連載を読んだりしている人たちなのでなじみがあるが、実際に話を聞くのは初めてだった。渋沢さんは理知的な方、中野さんはイケメンの外見には似合わないぐらい熱い方、藤野さんはナイーブな方との印象を受けた。藤野さんはプロフィルを見ると、富山県出身だが、藤野家のルーツは福岡で、さらにそのルーツは宮崎なのだそうだ。より親近感がわきます（藤野さんの本では 投資家が「お金」よりも大切にしていること (星海社新書)
長期投資の期間について渋沢さんは一声30年、中野さんは一生続ける、というのが持論。投資信託への毎月の積立投資が前提で、こういうドルコスト平均法はほったらかしにしておいていいので楽だ（リバランスはしなくちゃいけません）。僕はこれに加えて最近流行のバリュー平均法もやっているが、投資額が少ないうちはあまり意味をなさないような気がしている。ある程度積み立てで増やした後にバリュー平均法に移行するのが（無理に移行しなくても）良いのだろう。セミナーは２時間みっちり。熱気があって密度の濃い内容でした。老後の不安があるから投資するという現実的な（そして不安商法のような）理由よりも投資の社会的な意義をきちんと押さえていたのが良かったと思う。
宮崎セミナーの開催はセゾン投信からのメールで知った。参加者の多くは３社の投資信託で積み立てをしている人らしい。雑談タイムに両隣の人と話したら、いずれもそうだった。つまり参加者は投資の基本的な知識はある人ばかり（離れて座った家内の隣には独立系のファイナンシャルプランナーの人がいたそうだ）。セミナーの内容からして、まったく投資をしていない人がもっと多ければ良かったのにと思う。知識がある少数の人が対象ではもったいない内容だったのだ。中野さんは銀行でムダに遊んでいる890兆円の預金を投資に振り向ける必要性を熱弁したが、こういう話は投資していない人に聴かせたい。宮崎での再度の開催をお待ちしております。
写真は会場で販売していた草食投資隊のネクタイ（giraffe製）。表はグリーンのストライプ、裏は青空のイメージ。ストライプは好きなので、迷わず買ってしまった。
2013/01/01(火)預貯金の目減りと投資
日経電子版で某投信会社の会長が「『大胆な金融緩和』があなたの現預金を脅かす」というコラムを書いていた。インフレになったら、中低所得者は食べることにも困ってしまう。預金に偏っている財産を投資にも向けるべきだという内容だ。
インフレになれば、金利がゼロに等しい今の預貯金の価値が目減りするのは確かだが、こういう書き方では、がんの恐怖を煽って、加入を勧めるがん保険のやり方となんら変わらない。このがん保険、日本と韓国、台湾でしか流行っていないそうだ（特に日本が多い）。世界的に見れば、数ある病気のうち、がんの保障しかしない極めて特異な医療保険、という位置づけである。僕は医療保険そのものが不要だと思うが、どうしても入りたいなら、がん保険ではなく、普通の医療保険の方がまだましだと思う。がん保険に加入してよいのは家族・親族の多くが、がんで死んでいる人ぐらいだろう。
インフレになって、企業の業績が上がったにしても給料はなかなか上がらないだろうから、生活は苦しくなる。そういう場合、どうするのか。多くの日本人はたぶん我慢する。この20年で日本人は我慢することに慣れてしまった。若者は車も酒も欲しがらなくなった。ZAiオンラインの「年間給与が低い会社100社」を見ると、年間給与200万円台の会社が多いのに驚く。庶民が自己防衛で投資を始めるよりも、社会全体が豊かになる政策が望まれる。景気回復の掛け声よりも、国民の生活を豊かにするという直接的な言葉がほしいものだ。
昭和20年代、30年代の日本映画を見ると、日本人はみんな今よりはるかに貧しい。貧しくて不便でも不幸じゃない。貧しいのが当たり前の社会だからだ。映画「三丁目の夕日」シリーズが僕は好きだが、このシリーズで残念なのは画面から貧しさが欠落していること。当時の世相が皮膚感覚として分かっていないからだろう。あのシリーズ、きれいなカラーや3Dじゃなくて、小栗康平「泥の河」のように白黒映画にすれば、もっと雰囲気が出ると思う。もっとも、山崎貴監督はリアリズムをが目指しているわけではなく、ファンタジーやSFに近い感覚なのだと思う。そうした舞台設定で人情味豊かだった時代の理想像を目指しているのだろう。